研究テーマ

天然林・広葉樹施業に関する研究

ヤクスギ天然林の林分動態解析

エスペック環境研究基金(H27-28)

屋久島ヤクスギ天然林の林分構造および動態を長期の継続調査と年輪解析等によって明らかにする。今後の林分保全の方向性についても検討する。

霧島モミ・ツガ育成天然林施業

エスペック環境研究基金(H27-28)

霧島山系の貴重なモミ・ツガ天然林を健全に維持するための施業法を確立する。

ナラ枯れ拡散モデル構築のためのGIS空間情報データ生成と統計分析

統数研協同利用費(H28)

時系列リモートセンシングデータとGISによりナラ枯れ被害状況を経年的に把握し,これらを基にナラ枯れ拡散モデルを構築する。
針葉樹人工林における育林プロセス・経営システムに関する研究

長期育成循環施業に関する研究

大分県林業振興事業費(H18-28),科研費基盤C(H26-28)

大分県有林約150haなどを対象に、様々な伐採方式(帯状、群状、皆伐)と間伐方式(下層、中層、上層、列状)を適用した実験林を造成し、生産性、生産力、林分構造、林内環境に関するモニタリングとモデリングにより、人工林の育林プロセスおよび保続経営システムを解明する。

九州地方における高齢級人工林の成長・施業効果の解析

間伐試験地データをもとに高齢級人工林における間伐の効果を明らかにする。

森林・林業における風に関する研究

台風による風害リスク評価と森林内における種子散布・花粉飛散等のメカニズムを解明する。

植栽密度に関する研究

ネルダー式植栽密度試験地データを用いて,日本の主要な針葉樹と広葉樹の密度と成長の関係を解析するとともに,適切な初期植栽本数の推定を行う。大分県で実施されている,2000~2500本/ha植栽の林分で,育林状況,育林コストから見た適正な植栽密度の解明を試みる。

最適な下刈り回数に関する研究

下刈り省力試験区のデータを用い,日本の主要な針葉樹と広葉樹の成長を解析すると共に,最適な下刈り回数を提示する。

量産型システムにおける高収益型林業の実現

農水緊急展開事業(H28-30)

木材生産計画に利用できる森林資源情報システムのあり方を提示する。
森林資源モニタリングにおけるデータの有効利用と品質保証

全国森林資源モニタリング調査に関する研究

現在の森林資源を正確に把握する方法を確立する。森林のタイプ分析, 多様性の分析,他の国の森林と比較する。

森林モニタリングデータの品質保証と有効利用

国際的、国家規模、あるいは住民参加型の森林モニタリングにおけるデータの精度と正確度を明らかにし、データの品質保証の観点から、各レベルにおけるモニタリングの最適戦略を提示する。
アジアにおける持続可能な森林経営に関する研究

持続可能な社会を拓く決断科学大学院プログラム:カンボジア担当

文科省リーディング大学院事業(H25-)

固定試験地の継続調査をもとに森林バイオマスおよび生物多様性の時系列評価を行い、利用と保全の調和のとれた持続可能な森林経営を提案する。また、コミュニティ林業地を対象に社会的・生態的評価を行うとともに、住民参加型の持続的森林経営・保全戦略の在り方を検討する。

森林・木材資源としてのゴムプランテーションの新たな機能評価

ゴム林の多面的機能(木材生産、炭素固定、天然林保全、経済効果)を明らかにし、多機能調和型経営システムを提示する。

熱帯アジアにおける択伐林業と森林減少・劣化との関連性

「熱帯林での林業活動(択伐)は森林減少・劣化を引き起こす」との報告がよくみられるが、本研究の目的はこの「熱帯林業=非持続的」という見解を熱帯アジア,なかでも,カンボジアとミャンマーを主対象にフィールド調査と衛星画像解析により詳細に検証することにあり,熱帯林での持続可能な林業活動の成立条件を探ることに到達目標がある。

違法伐採の緊急対策にむけた輸出入国双方の学際的な影響評価

住友財団研究(H27-30)

熱帯林における違法伐採は深刻な環境問題として以前より重要視されている。そこで違法伐採された木材の輸出入国の双方に焦点を当て,輸出国における違法伐採の生態的・社会経済的影響評価と輸入国に関わる国際貿易・条約の視点を補完的に統合させた学際的な国際共同研究を実施する。

UAVを利用した熱帯季節林の減少・劣化量把握

科研費若手B(H28-30)

UAVを用いた熱帯季節林の減少・劣化把握手法を提案する。
森林バイオマス利用に関する研究

循環型燃料としての利用拡大に関する研究

未活用資源(林地残材など)の有効活用に向けた,持続的な供給体制の確立と評価に関する研究 地域エネルギー資源としてのバイオマスの利用システムの構築について考察する.

木材の市中での利用によるCO2評価

九州大学歴史的什器再生プロジェクトを通して,市中で利用される木材のCO2固定に関する評価を行う。